令和元年度日本初等理科教育研究会役員名簿

◆理事長

佐々木　昭弘　　（筑　波）

◆副理事長（研究企画部担当）

鷲見　辰美　　　（筑 波）

◆副理事長（編集部担当）

塚田　昭一　 　（埼玉南）

◆副理事長（電子コンテンツ部担当）

中村　大地　　 （習志野）

◆副理事長（庶務部担当）

北條　　諭　　 （個　人）

【研究企画部】

◎部　長　　鈴木　　圭　　（埼玉南）

〇副部長　　高岡　洋介　　（習志野）

　部　員　　渡辺　浩幸　　（千　葉）

　部　員　　阿部　勝人　　（習志野）

　部　員　　村松　功一　　（千　葉）

　部　員　　古卿　　聡　　（埼玉南）

　部　員　　坂本　美緒　　（個　人）

【編集部】

◎部　長　　尾崎　幸哉　　（足　柄）

〇副部長　　富田　瑞枝　　（筑　波）

〇副部長　　小山久仁子　　（埼　葛）

　部　員　　舘　　英樹　　（道　東）

　部　員　　岩田眞樹子　　（群　馬）

【電子コンテンツ部】

◎部　長　　志田　正訓　　（筑　波）

〇副部長　　中村　大輝　　（東　京）

　部　員　　古石　卓也　　（広　島）

【庶務部】

◎部　長　　辻　　　健　　（筑　波）

〇副部長　　仲川　謙一　　（習志野）

　部　員　　富田　瑞枝　　（筑　波）

【会計監査】

　〇森田　和良　　（埼　玉）

　〇白岩　等　　   （千　葉）

 理事長　森田　和良
（筑波大学附属小学校副校長）

【理論】
○問題解決能力が育つアクティブ・ラーニングの効果を，理論面から検証する
　次期学習指導要領の改訂に向けて，本格的な議論が始まりました。次期改訂では，学習指導要領の中に，教科の「目標」と「内容」に加えて，｢方法」まで示すのではないかと言われています。つまり，方法まで具体的に示すことで，目標を着実に具現化させたいという強い意図と背景にある危機感が読み取れます。
そして，その具体的な方法の１つが，「アクティブ・ラーニング」だといわれています。
　「アクティブ・ラーニング」とは，「課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習」とされています。この文言だけをみると，従来の問題解決学習と同じイメージをもつ方も多くいるようで，｢小学校の理科教育は，以前から問題解決学習に取り組んできたので，わざわざアクティブ・ラーニングに取り組む必要はない」という声も聞こえてきます。果たして，従来通りの指導を継続していくだけで，現代社会で求められる資質･能力を身につけることができるのでしょうか。もしその取り組みが不十分だった場合には，その課題は，目の前の子ども達が背負うことになります。変化の激しい世の中の動きに，学校教育が対応できていない状況になりつつあると危惧します。
　変化の激しい現代社会の中で適切に対応できる人材を育成することに責任を持とうとするならば，今回の提言をもとに，従来の指導方法を新たな方向から見直す機会と捉え，授業改善に取り組むべきだと思います。これまでの問題解決学習の良いところは継続・発展させ，課題の残る部分は修正しながら，未来につながる資質や能力の育成に努めていくことが大事です。

【授業実践】
○効果的な｢アクティブ・ラーニング」の具体的な方策の提案
　今年度は，アクティブ・ラーニングを柱にして，研究を推進していこうと考えています。
文科省をはじめ様々な書籍や雑誌等でも，アクテイィブ・ラーニングに関する情報が出ています。しかし，思考ツールや活動スタイルなどは，多種多様に存在することはわかりますが，児童の「思考プロセス」が具体的に示されていない事例が多いと感じます。
　ここは，本研究会がこれまで蓄積してきた理論と実践によって，解明していくノウハウを持っていると考えますので，実践を分析していきたいと思います。
　さらに，アクティブ・ラーニングを，外面の活発な活動の様子で効果を評価するのではなく，「思考プロセスの外化を伴う活動」のあるものとして捉え，外化された児童の思考プロセスの内容から，活動の効果を評価していきたいと考えています。この考えは，様々なアクティブ・ラーニングの定義がある中で，京都大学の溝上慎一氏が定めるアクティブ・ラーニングの定義を，前提としています。
　今年度の本研究会が主催する研修会や講座では，アクティブ・ラーニングの実践事例とともに，児童の思考深化の様子も一緒に検討していきたいと考えています。
　本研究会では『小学校理科・アクティブ・ラーニング入門（仮）』の出版を予定しています。この書籍を通して，本会が考える理論と実践の具体を示したいと思います。

【運営】
○電子版会報の充実とシステム改善
　会員がホームページよりダウンロードするシステムで購読されています。この内容は編集部が中心となって，充実するように努力します。特に，今年度は｢アクテイィブ・ラーニング」を柱にして編集を行っていきます。そのことは，時代の要請に応えるとともに，これまでの本会が蓄積してきた授業分析のノウハウを駆使して，新しい活動の効果を分析し，価値付ける作業にもなると考えています。
また，執筆された原稿を，電子版へ整備していくのが電子コンテンツ部です。本務を抱えながらの作業で，たいへん苦労をしていますが，たいへん見応えのある紙面構成になっています。カラー写真となって資料性が高まりましたし，動画やワークシート等のダウンロードも可能となり，ニーズに対応した構成が実現できています。
　一方で，作業の負担が大きいことも事実です。少しでもコンテンツ部の負担を減らす手立てを講じます。将来的には，業者委託も視野に入れた改革をしていきたいと思います。
○ホームページの改編と利用システムの改善
　現在のホームページ運営も，電子コンテンツ部が担っています。会報作成とも重なり，負担が大きくなっています。そこで，ホームページの運営を東洋館出版社の方へ委託することにしました。６月以降，順次，作業を始めていきます。
○中央夏期講座，冬季研修会の講座内容の充実を支える学習会（インクリメント）
　夏期講座や冬季研修会では，具体的な研修ができる場を多く用意したいと思っています。
特に，今年の夏期講座は，本会が出版する『小学校理科・アクティブ・ラーニング入門（仮）』をテキストにして，掲載されている実践例を実体験する講座も開催予定です。
最近の学校現場では，理科の授業のやり方が分からないという若手教員が多く存在するとききます。そのニーズに応える研修内容も設定していきます。例えば，冬季研修会では，「教材研究」「指導計画」「授業づくり」という理科授業のノウハウを，講師と参加者が一緒になって学び，２日目には模擬授業を講師（筑波大学附属小の先生方）が実行するという，まるごと「授業作づくり」を体験できるプログラムができています。
一方で，「研究発表」では質の高い提案になるように，研究部が主催する毎月の学習会（インクリメント）において，部員の検討を経て提案するようにしていきます。
○会員の勧誘と経費削減
　現在，会員数は約400名です。全国大会等の実施を継続していくならば，さらに100名の増員が必要です。様々な方法で会員獲得の努力をしていきます。
一方で，経費削減も実行します。例えば，研究紀要の電子化（27年度より実施），事務作業の軽減（作業の電子化に伴い本部事務員を廃止），研究大会経費の削減等を検討しています。

　会費を有効に活用し，本研究会の様々な実績を世の中に広めていく努力を，会員ならびに役員の皆さんと協力して推進していきたいと思います。
　今年度もよろしくお願いいたします。